社内のナレッジやノウハウを蓄積・共有できるツールである社内Wiki。分散した資料や情報を一元管理することを目的に、社内Wikiの導入を検討している企業も多いでしょう。
とはいえ、「おすすめの社内Wikiツールは何」「どのツールを選んだら良いかわからない」とお悩みの方もいると思います。導入の失敗を防止するためにも、選び方やツールの特徴を把握しておくことは重要です。
本記事では、おすすめの社内Wikiを10選紹介します。適切なツールの選び方や導入を成功に導くポイントも紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
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社内Wikiとは
社内Wikiとは、ウィキペディア（Wikipedia）のように、Webブラウザから社内専用サイト上にページを追加・編集できる仕組みです。企業で良く利用されるコミュニケーションツールでは会話が進むことで情報が流れてしまうのに対し、社内Wikiは情報を蓄積でき、いつでも知りたい情報を閲覧できます。
その機能を搭載したツールを社内Wikiツールと言います。社内Wikiツールは、組織内でナレッジ（情報や知識）やノウハウを共有・管理するツールです。
業務マニュアルや議事録、FAQなどに関する記事ページを誰でも自由に作成し、共有できます。社内Wikiツールで情報の共有と蓄積を仕組み化することで、日々の業務を円滑に進められます。
社内Wikiの導入メリット
社内Wikiツールの導入には、さまざまなメリットがあります。費用対効果を最大化するためにも、導入で得られるメリットについて把握しておきましょう。
業務の効率化
社内Wikiツールでは、誰でも欲しい情報にアクセスでき、業務上の疑問を自力で解決できるため、業務効率を高められます。
例えば、業務上で疑問が生じた場合、これまでは上司や先輩に確認する必要がありました。上司が忙しいと、回答をもらうまで時間がかかり、気を遣って質問しづらいなど、業務遂行を妨げる原因になっていました。
社内Wikiで自力で解決できれば、疑問が解決するまでの時間を大幅に短縮できます。また上司や先輩は、部下からの質問に対応する時間を短縮できるため、重要な業務に注力できます。
このように社内Wikiツールは、個人の業務を効率化し、組織全体の生産性向上につながるのです。
業務の属人化防止
社内Wikiでナレッジやノウハウを蓄積すれば、誰でも一定品質で業務をこなせる環境を構築できます。さまざまな業務を一定品質でこなせるようにできれば、「あの人しかわからない・できない」状態の防止が可能です。
ある特定の社員しかできない業務がある場合、その社員が欠員や人事異動、退職してしまうと、業務が滞ってしまいます。
社内Wikiで業務手順や判断基準を社員全員に共有できれば、もしもの場合でも業務が滞ることなく、安定して業務を遂行できるでしょう。
業務品質の向上
社内Wikiは、業務マニュアルだけでなく、過去の事例や改善の工夫など、ナレッジやノウハウも共有できるため、業務品質の向上にも役立ちます。各社員が、ただ業務をこなすのではなく「どのようにしたらより成果を上げられるか」を考え、取り組めるようになります。
例えば、トラブルや成功事例を共有しておけば、同様のケースが発生した際に、より質の高い対応が可能です。また、日々出てくるトラブルや成功事例も社内Wikiに都度共有しておけば、継続的に業務品質を高められます。社内Wikiを構築すると、業務の平準化にとどまらず、社員一人ひとりの判断力や対応力を高め、社内全体の品質向上が実現可能です。
人件費の削減
社内Wikiで業務マニュアルが共有できれば、新入社員の入社時や人事異動時の研修・引き継ぎコストを削減できます。通常、研修や引き継ぎは担当者が付きっきりで実施します。その間、担当者の本来進めるべき業務は滞ってしまうため効率的とは言えません。
社内Wikiで業務マニュアルが整備されていれば、研修や引き継ぎの工数を削減可能です。また、新人社員は、わからないことは社内Wikiを確認すれば解決できると安心感を持って業務に取り組めるため、早期の戦力化にもつながります。
研修や引き継ぎ期間を短縮し、戦力化までの期間が短縮できれば、人件費を大きく削減できるでしょう。
失敗しない社内Wikiツールの選び方
社内Wikiは、さまざまなツールが市場に存在しています。選び方を間違えると、期待していた効果が得られず、定着しない可能性も少なくありません。
失敗を防ぐためにも、最適な社内Wikiの選び方を押さえておきましょう。
導入目的達成に必要な機能・仕様
社内Wiki導入の目的を明確にし、それを実現するために必要な機能や仕様のツールを選ぶことが大切です。導入目的を明確にしたら、必要な機能を洗い出します。
例えば、導入目的が「ナレッジの蓄積・共有を活性化させたい」であれば、誰でも簡単に投稿・編集できる、操作性に優れたツールを選択します。「必要な情報がどこにあるかわからない状態をなくしたい」であれば、検索精度が高いツールが最適です。
もちろん、機能が多ければ良いというわけではありません。事前に解決したい課題や導入目的から、達成に必要な機能を洗い出し、「使える機能」ではなく「使う機能」を備えたツールを選びましょう。
また、利用人数の上限や容量制限などにも注意が必要です。どれくらいの規模で導入するかをあらかじめ明確にしておくことが大切です。
優れた検索機能
社内Wikiを利用する社員は、新人社員から管理職までさまざまです。ITスキルのレベルも異なるため、誰でも簡単に利用できることが必要不可欠です。
なかでも優れた検索機能は欠かせません。人によって検索欄に入力するキーワードが異なるため、カテゴリ検索やタグ検索など、さまざまな検索方法を搭載したツールがおすすめです。
なかには、表記のゆれや曖昧なキーワードでも対応できるツール、ファイル内検索を搭載したツールもあります。優れた検索機能は社内Wiki活用の定着にもつながることから、最も重要視すべき機能とも言えるでしょう。
シンプルな操作性
社内Wikiを定着させるには、誰でも簡単にページの作成や閲覧ができるツールを選びます。直感的に操作できる編集画面とシンプルな操作性が重要です。
ITツールが不慣れな社員や専門知識がない社員でも、情報の入力や画像の添付、表の作成などができると、スムーズに情報を共有・蓄積できます。また、スマートフォン画面での見やすさや操作性も、社内Wiki導入を成功に導く重要な要素です。
操作性が複雑なツールを選ぶと、次第に利用されなくなる可能性も少なくありません。失敗を防止するためにも、シンプルでわかりやすいツールを選びましょう。
十分なセキュリティ対策
社内Wikiには、業務マニュアルや顧客情報、社外秘の資料など、企業にとって重要な情報が蓄積されています。そのため、十分なセキュリティ対策を備えたツールを選ぶことが大切です。
例えば、アクセス権限管理や二段階承認、IPアドレス制限、ログ管理などの機能が備わっていることを確認します。情報漏洩や不正アクセスのリスク軽減が可能です。
万が一、情報が漏洩した場合、大きな損害を受けるだけでなく、顧客からの信頼を失ってしまいます。たとえ重要な情報でなくても、漏洩したこと自体が企業の信頼低下につながり、毀損や取引停止などのリスクを招く可能性があります。
費用対効果を高められる機能性や操作性だけに注目するのではなく、セキュリティ対策が十分に講じられているかも確認しましょう。
充実したサポート体制
社内Wikiの導入に失敗しないためには、導入後の定着率が重要であるため、充実したサポートが必要不可欠です。導入時の初期設定やデータの移行などへのサポート有無をあらかじめ確認しましょう。
また、運用開始後にトラブルが発生した際の、対応についても確認が必要です。初めて社内Wikiを導入する企業やITに不慣れな社員が多い企業では、トラブル発生時の対応方法がわからないことがほとんどです。
そのため、問い合わせへの対応スピードや対応手段、マニュアルなどがどの程度整備されているのか確認し、比較検討します。
手厚いサポート体制が整備されているツールを導入できれば、社員の不安を払拭し、導入から運用までを円滑に進められるでしょう。
おすすめの社内Wikiツール10選
おすすめの社内Wikiツールを紹介します。自社の導入目標と各ツールを照らし合わせ、導入するツールの検討材料の一つとして参考にしてください。
Notion
Notion Labs Japan合同会社が提供する「Notion」は、社内Wikiやタスク管理、データベースなど、一つのツールでさまざまな機能が利用できるオールインワンワークスペースです。社内Wikiでは、検索機能と画面の見やすさが特徴です。そのため、必要な情報を迅速に見つけられ、ストレスなく業務を遂行できます。
ビジネスチャットツールSlackとの連携も可能で、情報を更新すると指定したチャンネルに通知が届くように設定可能です。
またNotionのセキュリティ対策は、最高水準のISO27001を認証しています。情報資産を適切に守り、継続的に改善していく環境を構築しているため、安全性の高いツールと言えます。
社内Wikiだけでなく、タスク管理やチャット機能など、すべてを一貫化したい企業におすすめのツールです。
NotePM
株式会社プロジェクト・モードが提供する「NotePM」は、登録企業12,000社以上（2026年1月時点）を誇る社内Wikiです。操作性や画面のシンプルさが特徴で、操作方法を教えなくても誰でも迷わずマニュアルを作成できます。
また検索機能にも優れており、WordやExcel、PowerPointなどのファイル内検索が可能です。搭載されているAIによって、文章校正や翻訳、ページの要約などもおこなえるため、マニュアル作成自体の負担も軽減できます。
アクセス制限の細かな管理や更新履歴の管理などによって、万が一に備えて安心して運用できるのも魅力の一つです。
社内Wikiツールの定着を目指す企業におすすめのツールと言えます。
サイボウズGaroon
サイボウズ株式会社が提供する「サイボウズGaroon」は、10〜数万人規模の幅広い業種に対応できる社内Wikiです。細かいアクセス権限管理や階層型の組織管理など、大規模な企業でも運用しやすい機能が豊富に揃っています。
規模が大きい企業では人事異動の数が多く、部署変更や役職変更に伴う権限設定が煩雑になりがちです。サイボウズGaroonでは組織の事前設定が可能で、事前に日時を指定して組織設定を実施できます。
そのため、組織変更当日や前日にまとめてやる必要がなくなり、業務負担の分散やケアレスミスの防止が可能です。
大企業や拠点数の多い企業、厳密なアクセス権限管理が求められる企業におすすめの社内Wikiと言えます。
Confluence
アトラシアン株式会社が提供する「Confluence」は、豊富な機能でさまざまなコンテンツを作成できる社内Wikiです。テキストや画像はもちろん、動画やコード、Figmaファイルなどを利用して柔軟なページを作成できます。
またワークフローや年間計画、従業員ハンドブックなど、多彩なテンプレートも用意されていることから、ゼロからページを作成する必要がありません。マニュアル作成などに不慣れな社員でもスムーズに進められるでしょう。
さまざまな形式のページを作成したい企業におすすめの社内Wikiです。
Qast
any株式会社が提供する「Qast」は、生成AIを活用したナレッジマネジメント特化の社内Wikiです。社内資料やファイル、会議の音声・録音データなどをナレッジとして蓄積し、社員がAIにチャット形式で質問することで、蓄積したナレッジを基に自動で回答します。
多くの社内Wikiは、必要な情報は自分で探す必要があるため、疑問を解決するのに時間がかかるデメリットがあります。しかしQastは、AIが数秒で回答をまとめてくれるため、社内の業務を円滑に進められるでしょう。
また、サポート体制も充実しています。チャットやカスタマーサクセスによるサポートだけでなく、導入から社内に浸透するまでをナレッジコンサルタントが伴走支援します。
会社全体の生産性や定着率を高めたい企業におすすめの社内Wikiです。
Lark
Lark Japan株式会社が提供する「Lark」は、社内Wikiをはじめとするさまざまな機能を備えたツールです。メッセージによるコミュニケーションやビデオ会議、承認ワークフローなど、日常業務に必要な機能を1つのツールで完結できます。
用途ごとに複数のツールを使用している場合、情報が分散されがちです。Larkは1つですべての業務を遂行できるため、コストを抑えつつ、生産性を高められます。
また、強固なセキュリティ対策も魅力の一つです。外部機関の評価によって、セキュリティとプライバシーに関する国際認証を取得しています。
ナレッジやノウハウの分散を解消したい企業や、すべての業務を一元管理したい企業におすすめのツールです。
esa
合同会社esaが提供する「esa」は、チーム全体で情報を蓄積・共有・更新しながら活用できる社内Wikiです。マニュアル作成などにおいて、「完璧なコンテンツを目指しすぎて作成を後回しにしてしまう」課題を解決できるよう、ページが未完成でもチーム全体が閲覧できます。
また、チーム全体で情報を更新していけるよう、ページを複数人での同時編集が可能です。このように気軽にまずは書き始め、日々業務をこなしながら内容をチーム全体でブラッシュアップしていけるのが魅力です。ページ作成の心理的なハードルを下げたい企業におすすめのツールと言えます。
Helpfeel
株式会社Helpfeelが提供する「Helpfeel」は、ナレッジの検索に特化した社内Wikiです。曖昧な言葉やスペルミスなど、どんな質問表現でも欲しい情報を表示できるため、社員の自己解決率を高められます。
また、Helpfeelが開発した「意図予測検索」は特許を取得しており、文字の入力中に答えが表示される状態を実現しています。従来のFAQに比べて、100倍の速度で表示が可能です。
欲しい情報が一瞬で表示されればストレスも軽減されるだけでなく、会社全体の生産性も向上するでしょう。
ナレカン
株式会社Stockが提供する「ナレカン」は、小規模から大規模まで幅広い企業のナレッジ管理におすすめの社内Wikiです。あらゆる場所に分散した情報を一元管理し、知りたい情報に即時アクセスできます。
AIが実装されており、ファイルを添付するだけでファイル内の内容を要約できます。編集の操作画面は、テキストベースになっており、メモ感覚でページを作成可能です。
また、超高精度検索も特徴です。キーワード検索だけでなく、上司に質問する感覚で検索できる自然言語検索や、チーム独自の検索システムを構築できるチーム辞書機能でスムーズに疑問を自己解決できます。
操作性と検索性能を重視する企業におすすめの社内Wikiです。
Knowledge
株式会社富士通ラーニングメディアが提供する「Knowledge」は、充実したサポートが魅力の社内Wikiです。マニュアル評価やマニュアル内製化支援、教育・トレーニングなど、社内Wikiの定着率が高められるさまざまな支援を提供しています。
なかでもマニュアルの内製化支援は、マニュアルの企画・設計をプロが実施し、社員にとってわかりやすいマニュアルの作成が可能です。また、マニュアル作成におけるルールもプロが整備するため、社内Wikiの定着に必要な基盤を整えられます。
充実したサポート体制で社内Wikiを早期に定着させたい企業におすすめのツールです。
社内Wiki導入を成功に導く運用のポイント
社内Wikiの導入を成功させるには、適切なツールを選ぶだけでなく、さまざまなポイントを押さえておく必要があります。費用対効果を最大化させるためにも、あらかじめ確認しておきましょう。
導入推進チームを設置する
社内Wikiを定着させるためにも、導入推進チームを設置します。導入後、全社員がすぐに利用しはじめるわけではありません。そのため、社内Wikiの利用を促進するメンバーをあらかじめ決めておくことが重要です。
担当者は、社内Wiki導入に賛同する社員の中から複数人選出します。例えば、部署やチームごとに担当者を選出し、各部署やチーム内で推進していきます。
推進チームが実施する内容は以下の通りです。
- 運用ルールの策定
- 事前コンテンツの整備
- 社員からの問い合わせ対応
- 定着率の確認と改善
担当者を明確にすることで、誰が管理しているかわからない状態を防ぎ、社内Wikiの定着率を継続的に高められます。
インセンティブ制度を策定する
社内Wikiの活用が進まない背景には、「やらなくても困らない」「仕事が増えるだけ」などと感じてしまう社員の存在が挙げられます。そのため、積極的にナレッジやノウハウを共有してくれた社員にインセンティブを与える制度を策定しましょう。
ページの作成や情報共有に対して感謝や賞賛するだけでなく、形として見える化することで、より社内Wikiの利用を促進できます。インセンティブ制度を設けることで、社員が自主的にナレッジやノウハウを蓄積する社内文化を構築できるでしょう。
コンテンツを事前に用意する
コンテンツが何もない状態で運用を開始すると、何を記載したら良いかわからず、ナレッジの蓄積がなかなか進まないケースも少なくありません。推進チームを中心に、見本として事前にコンテンツを用意しておけば、社員はそれを参考にページの作成がしやすくなります。
業務マニュアルやナレッジに限らず、ビジネス用語集や新人時代の失敗談、おすすめのランチ場所など、書きやすいテーマを用意しておけば、社員も参加しやすくなります。
事前コンテンツがあることで、情報共有への心理的ハードルが下がり、導入初期から社内Wikiの活用を推進できるでしょう。
日常業務に組み込む
ナレッジやノウハウの蓄積を業務の一部として位置づけることが重要です。社員が自然と社内Wikiに触れるよう仕組み化します。
例えば、会議の議事録を社内Wikiに残し、新人社員からの質問に回答したら社内Wikiに記録するなどのルールを設定します。空いた時間に作成するのではなく、日常業務の中に組み込めれば、無理なく情報が蓄積されていくでしょう。
はじめは社内Wikiの用途を限定させる
はじめからさまざまな機能の利用を開始すると、現場が混乱し、かえって利用の妨げになる可能性があります。そのため、社員に使い慣れてもらうことを目的に、はじめは利用用途を限定してスタートさせるのがおすすめです。
例えば、議事録の共有や業務マニュアルの閲覧など、一つの用途に絞って運用を開始し、徐々に活動範囲を広げていくと良いでしょう。また利用人数も限定し、少人数のチームからテスト導入をおこなうことで、課題や改善点を洗い出しやすくなります。
小さい成功体験を積み重ねておくことで、全社導入の際も社員に受け入れられやすく、スムーズに導入できるでしょう。
社内Wikiの利用を定着させるためのコツ
社内Wikiは、運用の工夫次第で定着するスピードが大きく変化します。社内Wikiを定着させるコツについて見ていきましょう。
運用ルールはシンプルかつ明確にする
運用を開始する前に、推進チームによって運用ルールを明確にします。運用ルールを策定する際は、複雑なルールは避け、なるべくシンプルにすることが大切です。
複雑なルールは、社内Wikiの活用に対して心理的なハードルを感じさせ、定着率の低下につながる原因になります。社員が情報を共有しやすいよう、厳格なルールは避けましょう。
例えば、以下のようなルールが挙げられます。
- 1ページ1テーマ
- 文書は未完成でも共有して問題ありません
- 古くなった情報は誰が更新・追記しても構いません
ルールは最低限にとどめ、「まずは書いてみる」文化を作れれば、自然と定着していきます。
見やすさを意識したデザインにする
多くのナレッジを蓄積したとしても、社員に見られなければ意味がありません。そのため作成するページは、情報が見やすいデザインにしましょう。
例えば文字ばかりのページは、見づらいだけでなく、最後まで読まれない可能性もあります。欲しい情報が記載してあったとしても、最後まで読まれず、上司や先輩への質問が増えるケースもあり得るでしょう。
図や表、見出しや箇条書などを活用して視認性を高めれば、必要な情報を素早く把握できます。また、スマートフォンやタブレットでも見やすいレイアウトを意識すれば、外出先でもスキマ時間でも閲覧しやすくなり、社内Wikiの利用頻度を高められます。
定期的に更新して常に最新の情報を維持する
社内Wikiを定着させるには、正しい情報が蓄積されている必要があります。情報が古いまま放置されていると、「この社内Wikiは信用できない」と感じられ、次第に利用されなくなります。
更新する担当者を選任して、定期的に情報の見直し・更新を実施する体制を整えましょう。更新日を記録し、古い情報はアーカイブとして残すなどすれば、最新情報に更新されているか確認できます。
特に業務マニュアルや社内ルールなど、変更頻度が高いページは優先的に確認し、常に最新の情報を維持できるようにしましょう。
社内Wikiはチャットボットでも代用可能
社内Wikiはナレッジや情報を蓄積・共有するツールですが、用途によってはチャットボットでも代用が可能です。
例えば、「有給休暇の申請方法が知りたい」「社内システムのパスワードの再設定方法が知りたい」など、定型的な質問であれば、チャットボットに質問するだけで、すぐに必要な情報を取得できます。検索して必要な情報を探す手間を省けるため、社員の利便性向上につなげられる点がメリットです。
特に日常的な問い合わせやよくある質問への対応は、社内Wikiよりもチャットボットの方が業務効率化に役立ちます。解決したい課題や導入目的によってどちらのツールが良いか検討しましょう。
弊社サンソウシステムズでは、月額1万円から導入できるチャットボット「さっとFAQ」を提供しています。社内から寄せられる同じような質問に、人に代わってチャットボットが自動で回答できるため、より重要な業務に注力できます。
さっとFAQの特徴は、シンプルな操作性とコストパフォーマンスです。Excelに入力するだけで誰でも簡単にシナリオを作成でき、申し込みから最短即日で公開できます。
定型的な質問への対応時間を削減し、業務を効率化したい企業におすすめのツールです。
チャットボットの導入事例
チャットボットの導入に成功した事例を紹介します。実際の活用イメージや導入効果を確認して、社内Wikiとチャットボットのどちらが自社にとって最適か検討しましょう。
電話対応を平均2割減少
子どもの夜泣きやかんむしの薬である「宇津救命丸」を販売する宇津救命丸株式会社は、毎月50件以上寄せられるお客様からの問い合わせ対応に課題を抱いていました。寄せられる問い合わせの多くは、同じような内容の質問であり、その電話対応によって、本来重視すべき複雑な問い合わせに注力できない状況が続いていました。
そこでチャットボットである「さっとFAQ」を導入します。同社のメインキャラクターであるメイちゃんを起動アイコンとして導入し2ヵ月ほどで本運用を開始しました。導入後は、チャットボットの開始率にこだわり、導入当初は30%であったのに対し50%にまで上昇しました。
その結果、数多く寄せられていた同じような質問を平均して約2割減少させることに成功します。その分を「飲み合わせ」など本来注力すべき繊細な内容の質問に回答する時間に充てられていると言います。このような成功プロセスを社内Wikiに蓄積することで、業務効率化や顧客満足度向上のヒントとして活用していきます。
参考：江戸時代から続く秘薬はチャットボットでさらなる飛躍へ｜さっとFAQ
ヘルプデスクへの問い合わせを平均4割削減
マニュアル自動作成ソフトや業務可視化・分析ツールなどの製品を提供する株式会社テンダは、問い合わせ対応の人手不足に課題を抱いていました。夜間や休日も問い合わせ対応できないか方法を探していたところ、チャットボットである「さっとFAQ」と出会います。
ヘルプデスクの問い合わせを、一部さっとFAQが受け持つように導入します。導入後6ヵ月で約4割程度、全体の約2割の質問をさっとFAQが回答していることが判明しました。同社は今後、単なる回答ツールとしての活用に留まらず、チャットボットに蓄積されたデータを活用して「お客様の潜在的なニーズ」を分析する仕組みも構築していく予定です。こうした先進的な運用ノウハウを社内Wikiを通じて共有し、さらなるサービス向上につなげていくことを目指しています。
疑問解決までのラグを解消し顧客満足度を向上
フラワーギフトの受注事業をおこなう花キューピット株式会社は、繁忙期の問い合わせに対応しきれない状況が発生していました。この状況を解決すべく、チャットボットである「さっとFAQ」を導入します。
導入決定から約2週間で運用開始しました。運用開始から半年後にはすでにチャット回数が10万回を超え、トータルで500万円のコストメリットがあったと言います。
今までは、メールでの問い合わせ対応は人の手でおこなっていたため、お客様は回答が得られるまでにタイムラグが発生していました。チャットボットは質問に対して自動で解決でき、お客様はすぐに疑問を払拭できるため、顧客満足度の向上にもつながっていると言います。
このようなスピード導入と高い投資対効果（ROI）の事例を社内Wikiに蓄積し、今後のプロジェクト展開におけるリファレンスとして活用していきます。
参考：「お花を贈りたい」という思いに寄り添ってお客様の手間をチャットボットで軽減｜さっとFAQ
自社に合った社内Wikiツールを選ぼう
社内Wikiはさまざまな種類のツールがあり、自社の課題や目的によって適切なツールが異なります。選び方を間違えると定着せず、導入に失敗する可能性もあるため、慎重に選ぶことが大切です。
本記事で紹介した選び方とおすすめのツールを参考に、自社に最適なツールを導入しましょう。
弊社サンソウシステムズでは、社内Wikiの代用が可能なチャットボット「さっとFAQ」を提供しています。専門知識を必要とせず、Excelで簡単にシナリオ作成ができる操作性が特徴です。
今なら30日間の無料トライアルも実施しているため、興味がある方はぜひお問い合わせください。